デジタルが苦手な人は危機感を持つべし!人事評価にも影響が?

スキルアップ

ITとかデジタルとか、自分は弱いんだよね…。

うちはIT企業じゃないし、そういうことはできれば得意な人に任せたいな。

そんなこと言ってると、近い将来、会社で戦力外になっちゃうかもよ。

でも、自分は今のスキルで今後も十分通用すると思うし、大丈夫だよ。

こんな風に考えている人は多いかもしれませんね。

ところがそうも言っていられない状況だと、最近身をもって感じ始めました。

一般企業で急速に進む「デジタル化」について、今回は書いていきたいと思います。

デジタル化は国を挙げての緊急課題

まず、ITとデジタルの違いはなんでしょうか。

ITとは既存事業の効率化のために活用するもの、デジタルはDX(デジタルトランスフォーメーション)で、社会生活においてデジタル技術が影響する変化のことを言うようです。

日本ではDXが進むことによる、経営改革の必要性について語られることが多いように思います。

GAFAなどはまさに大量のデータを利用して、デジタルを元に新サービスを次々と生み出しています。それに比較して日本企業はかなり遅れていると言わざるを得ませんね。

経済産業省がDX推進のための取り組みを急ピッチで進めているのもうなずけます。

デジタル技術を前提としたビジネスに乗り遅れた企業は、今後は生き残れないとも言われています。

デジタルに強い人材が企業の業績を牽引する

私の職場はIT企業ではなく、最先端の業界とは言えないどちらかといえば古い体質の残る業界の中小企業。

社員50名程度で、社内にシステム部もなく、ITの専門家はいません。

でも、こんな職場でもこの1年で急速にデジタル技術の導入が進んだのは事実です。

2020年、世の中では物販はネット通販が主流となり、食事は宅配、フィットネスやカルチャーはオンラインレッスン、イベントやセミナーはオンライン配信という形でサービス提供されるようになりました。どの企業も以前は対面で行っていたサービスを、自分たちの事業を継続していくために、社員の知恵と工夫で、デジタル技術を取り入れ、新しいビジネスに変えてきたのだと思います。

そしてその流れは一過性のものではなく、デジタルを前提とした社会生活は定着していくでしょう。一度、この便利さを味わってしまったら、ユーザーはもう元には戻れないですよね。

私もイベントやセミナーを企画することが多くあるため、この1年はオンラインでの実施を数多く経験してきました。

企画するために全部自分たちで調べて、カメラ撮影も行い、配信までやっています。

外部の専門業者に委託してしまえば簡単ですが、予算の関係でそれもできない状況。となると、必然的に自分たちで勉強して覚えなければなりません。

すると、デジタルに苦手意識のある社員はプロジェクトチームから自然と離れていき、デジタルに抵抗のない、新しいことを覚える意欲のある社員だけがチームに残ることになります。結果、新規事業の企画・実施を支える部分にはデジタルに強い人材が集まり、デジタルに弱い人材の存在感はどんどん薄れていっています。こうして社内で人材の二極化が進んでいるのです。

当然、事業の最前線にいる社員のほうが目立つわけですから、人事評価にも影響が出始めています。

どこの企業でもデジタル化といったことから逃れられない環境になりつつあることを考えると、デジタルに弱い人は危機感を持たなければならない時が来ていると思います。

デジタルに苦手意識がある人はスキル習得の意欲を

私の身の回りでは、今のところオンライン配信程度のスキルであって、IT人材、デジタル人材などというほどの高度なスキルを持った人の話ではありません。

しかし、デジタルに苦手意識がある人は、それを習得しようというスキルアップの意欲が明らかに低いように感じます。

危機感を持ってスキルアップを図っていかないと、いつのまにか職場で戦力外になっていた、なんてことになりかねないと私自身あらためて感じた次第です。

この先、AIや人工知能、データサイエンスなどを活用することが当たり前になる時代が来ます。それに伴い、大きな経営変革もあるでしょう。その時に、自分は職場で価値ある人材でいられるかどうか。年齢を言い訳にせず、新しいことを習得することに意欲的に取り組んでいきたいものです。

まずは経済産業省が提供する『巣ごもりDXステップ講座情報ナビ』の受講を始めてみました。

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